せっかく2026年末までビザ免除措置が延長され、「よし、中国へ行こう！」と計画を立てていた矢先、衝撃的なニュースが飛び込んできた。日本と中国を結ぶ12の航空路線が完全運休となり、全体の欠航率が21.6％に達したのだ。
楽しみにしていた旅行が突然キャンセルになるかもしれない――そんな不安を抱えている方も多いだろう。この記事では、現在の状況、今中国に行くことのリスク、そして航空券選びで気をつけるべきポイントを、旅行者目線で詳しく解説する。
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何が起きているのか
高市早苗首相の台湾有事に関する国会答弁に中国政府が強く反発し、中国国民に対し日本への渡航を控えるよう呼びかけた。これを受けて中国国際航空、中国東方航空、中国南方航空といった中国の航空大手3社が日本行き航空券の無料キャンセル対応を開始、その約1週間後には春秋航空や四川航空等も次々と、日本路線の大幅減便を正式発表した。
11月24日午前10時時点で、中国の交通情報サイト「航班管家DAST」のデータによると、日中間12路線が完全運休、全体の欠航率が11月27日時点で21.6％に達する見込みとなっている。中国の航空会社だけで既に54万件を超える航空券がキャンセルされた。
特に深刻なのが関西国際空港への路線だ。天津-関西線の欠航率は65.0％、南京-関西線は59.4％、広州-関西線は31.3％、上海-関西線は30.1％に達している。大阪・京都・奈良へのゲートウェイである関西空港が、最も大きな打撃を受けている形だ。杭州-名古屋間、南京-福岡間などの地方路線も完全運休となっている。
今、中国に行くのはリスクがあるのか？
結論から言うと、安全上のリスクは特にないが、欠航リスクは現実にある。この二つを分けて考える必要がある。
安全面は問題なし
中国政府の渡航自粛呼びかけは、あくまで「中国人が日本へ行くこと」に対するものだ。日本人が中国へ行くことについて制限をかけているわけではなく、中国国内で日本人旅行者が危険にさらされるという報道も特にない。外務省の海外安全ホームページを確認しても、中国に対する危険情報のレベルは特に変わっていない。つまり中国国内での安全という意味では、通常通りと考えて良いだろう。
北京の空港で取材を受けた中国人観光客が「旅行中の身の安全が心配」と語っていたのは、日本国内での安全を心配している発言であり、逆ではない。
欠航リスクは現実の脅威
問題は欠航リスクだ。既に12路線が完全運休し、全体の欠航率が21.6％に達している。つまり予約した便が突然運休になる可能性が、通常時よりもかなり高くなっているということだ。
さらに厄介なのが、状況が流動的であるということ。エアチャイナの減便発表は中国政府の渡航勧告から24時間後に行われた。つまり状況は急速に変化する可能性がある。
深夜の運休――つまり出発直前になって突然「この便は運休です」と通知が来る可能性もある。少なくとも2026年3月末まで減便が続く見込みであり、予断を許さない状況だ。
航空券選びの戦略――中国系？日系？
この状況下で中国行きの航空券を選ぶ際、最も重要なのは「どの航空会社を選ぶか」だ。
中国系航空会社の欠航が目立つ傾向
データを見ると明らかに中国系航空会社の便で欠航が目立つ。エアチャイナ、中国南方航空、中国東方航空といった中国の大手航空会社が軒並み日本路線を減便・運休している。これは中国政府の呼びかけに対応して需要が見込めない路線を削減しているためだ。
航空業界関係者によると、水産物輸入禁止措置以降既に事前予約が急減しており、高いノーショー率により一部の便が採算割れしていたという。今回の政府呼びかけが追い打ちをかけた。
日系航空会社が比較的安心か
一方、日本の航空会社（JAL、ANA、Peachや春秋日本）についても中国人観光客の予約キャンセルが出ているという報道はあるものの、中国系航空会社ほど大規模な減便の報道は今のところない。したがって現時点では日系航空会社の方が比較的安定していると考えられる。
また日系航空会社であれば、万が一運休になった際のカスタマーサービスも日本語で対応してもらえるという安心感がある。法人旅行担当者が「ソウルや台北経由の接続便の確保に奔走している」という報道もあり、代替便の確保も容易ではない状況だが、少なくとも言語の壁がない分、対応はスムーズだろう。
それでも油断は禁物
ただし「日系なら絶対安全」というわけではない。日系航空会社でも需要の減少や政治的な状況次第では減便や運休の可能性はゼロではない。今回の状況が示しているのは政治的な要因で突然運休になる可能性があるということだ。どの航空会社を選んでも、一定のリスクは覚悟しなければならない。
賢い旅のプランニング――3つの基本原則
欠航リスクを前提に、どうプランニングすべきか。3つの基本原則を押さえておきたい。
原則1: 代替ルートを常に頭に入れておく
予約した便が運休になった場合にどうするか、事前にリサーチしておくことが重要だ。例えば上海-大阪の直行便を予約している場合、以下のような代替ルートを考えておく。
- 上海-東京経由で大阪へ
- 上海-ソウル経由で大阪へ
- 上海-台北経由で大阪へ
できれば複数の選択肢を考えておきたい。ただし現在は多くの旅行者が代替便を探しているため、座席確保も容易ではない。早めの行動が鍵となる。
原則2: バックアップ・余裕を持たせたプランニング
旅程には余裕を持たせるべきだ。具体的には以下のような工夫が有効だ。
乗り継ぎ時間に余裕を: 経由便を利用する場合、最低乗り継ぎ時間ギリギリではなく3〜4時間の余裕を持たせた方が良い。前の便が遅延した場合や突然の変更にある程度対応できる。
初日・最終日には重要な予定を入れない: 初日に到着してすぐ重要な会議、最終日にギリギリのフライトで帰国、といったスケジュールは避けるべきだ。フライトが突然運休になった場合すべてが崩れる。
滞在日数に余裕を: 可能であれば滞在日数にも1〜2日の余裕を持たせたい。帰国便が突然運休になっても次の便を待てるようにするためだ。
原則3: 保険とキャンセルポリシーで自己防衛
予約時に必ずキャンセルポリシーを確認すること。現在多くの中国系航空会社が11月21日以前に発券されたチケットに限り無料キャンセルに対応しているが、それ以降の発券については条件が異なる可能性がある。柔軟性の高い航空券（変更・キャンセル可能なチケット）は値段が高いが、この状況下では検討する価値がある。
旅行保険への加入も強く推奨する。特に「旅行キャンセル保険」が含まれているかを確認したい。航空会社の都合で運休になった場合航空券代は払い戻されるが、既に予約したホテルや現地ツアーのキャンセル料は自己負担になる場合がある。旅行保険があればこれらの損失をカバーできる可能性がある。
それでも中国に行く価値はあるのか
ここまで読んで「こんなにリスクがあるなら、やめた方が良いのでは？」と思った方もいるかもしれない。
確かに今は通常時よりもリスクが高い。しかしリスクを理解し適切に対策を取れば、中国旅行は十分に可能だと考えている。
ビザ免除措置が2026年末まで延長されたことで、中国旅行のハードルは下がっている。30日間、ビザなしで中国全土を自由に旅行できる。これは大きなメリットだ。また今回の状況は「中国国内が危険」というわけではない。あくまで「航空便が減便されている」という交通の問題だ。中国国内に入ってしまえば通常通り旅行を楽しめるはずだ。
特に、これから中国旅行を検討する方には、万が一のフライト欠航時のサポートが手厚い、Trip.comを使用してフライト予約を行うことをお勧めする。即座の変更通知や、年中無休のリアルタイム日本語サポート体制、そして有事の際の無料フライト変更・無料キャンセルが充実しており、このご時世、航空会社から直接航空券を買うよりも、賢い選択肢であると言っても過言ではない。
まとめ――リスクを理解し、賢く旅する
政治的な対立により日中間の航空便が大幅に減便・運休となった。状況は流動的だ。
今中国に行くことの安全上のリスクは特に問題ないが、欠航リスクは現実にある。航空券選びでは中国系航空会社の欠航が目立つため日系航空会社の方が比較的安心だが、それでも油断はならない。
賢く旅するための3つの基本原則は、代替ルートを常に頭に入れておくこと、バックアップ・余裕を持たせたプランニングをすること、そして保険とキャンセルポリシーで自己防衛することだ。
リスクを理解し適切に対策を取れば中国旅行は十分に可能だ。せっかくのビザ免除延長、活用しないのはもったいない。ただしどうしても不安が拭えない場合は時期をずらすか他の旅行先を検討するのも賢い選択だ。
最新情報をチェックし柔軟に対応すること――これがこの状況下での旅行のカギとなる。
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※この記事の情報は2025年11月24日時点のものです。最新情報は各航空会社の公式サイトおよび外務省の海外安全ホームページでご確認ください。
