旅ブロガー兼ドローンパイロットのヤムです！景色が売りの海外観光地へ旅行に行く際、ドローンを持ってダイナミックな写真や動画を空から撮影したい、なんて思ったことはありませんか？ドローンはそんな夢のある旅を実現させてくれる画期的なツールですが、海外に持ち込むためには知っておかなければならない事が沢山。本日は、海外にドローンを持って行き空撮をするために、どのような準備が必要で、どんなことに注意しなければならないか、説明していきます。ドローンをこれから購入する方も、日本国内で既にドローンを飛ばし慣れている方も是非ご覧ください！
※本記事は、海外にドローンを持って行くにあたり一般的に必要とされる手続きの紹介です。実際には渡航先の国によってルールが異なりますので、必ずご自身で現地の法律を確認頂き、適切な手続きを行っていただくよう宜しくお願い致します。
- 無許可でのドローン持込みは最悪の場合警察沙汰に
- ルール、必要な申請は国によって異なる
- 基本的なドローン飛行申請の流れ
- 注意点：海外への申請手続きは予想以上の時間を要する
- スムーズに申請を進めるためのコツ
- いかがでしたでしょうか？
無許可でのドローン持込みは最悪の場合警察沙汰に
初っぱなから物騒な話をして申し訳ないですが、まず大前提として基本的にどの国でも許可なくドローンを飛ばすことは違法となっています。これは落下事故や飛行機との接触事故など、ドローン飛行には多くのリスクが伴うためで、飛行をする際には予め現地政府から飛行許可を受ける必要があります。また、国によってはドローンを許可なく持ち込むだけで空港で没収されたり、現地警察に事情聴衆や拘留されたり、などより大きな問題に発展するケースがあります。特に情勢が不安定な地域などではドローンを使用した爆撃やスパイ行為なども行われているケースがあり、それによりドローンに対して非常に厳しい見方がされている場合があるということ、十分に理解しておくようにしましょう。
ルール、必要な申請は国によって異なる
ということで、海外にドローンを持って行くにはほぼ必ず現地政府に対し飛行申請を行う必要があるのですが、その際に必要となる手続きやルールなどは各国法律の規定によって多種多様。ある国では、趣味としてドローンを持っていくのはすんなり許可が下りるが商用目的だと手続きが複雑になったり、逆に別の国では趣味としてのドローン持込みは一切NGで、商用目的でのみ許可取得できる、といった違いがあったりします。また、同じ国でもドローンのサイズや仕様等によって必要手続きが変わる場合もあるので、手持ちのドローンに対応した条件を確認するよう気をつけましょう。
基本的なドローン飛行申請の流れ
先述の通り細かい規定については国によって異なるものの、ここでは概ねどの国でも共通する一般的な手続きの流れについて見ていきます。大まかな申請の流れとしては、以下のようになります。
- ドローン飛行プラン作成
- 飛行許可申請書作成
- 必要書類の添付
- 申請料の支払い
- 許可取得
それぞれのステップを細かく見ていきましょう。
1. ドローン飛行プラン作成
申請するにあたり、まずはドローン飛行プランを考える必要があります。具体的な飛行場所については許可を貰ってから考えれば良い、と思ったら大間違い！ほとんどのケースで、飛行申請の時点で明確な飛行場所を伝えるようもと求められるため、飛行プランを考えていない状態だと先に進むことができません。ちなみに、飛行場所は明確な市町村名や緯度経度（しかも秒単位）形式で記入を求められるので「ざっくりこのあたり」的な曖昧な回答は通用しません。
行き当たりばったりの旅ももちろん素敵ですが、ドローンを持っていくとなると話は別。旅仲間や現地ガイドなど、関係者と予定のすり合わせをし、何月何日にどこでドローンを飛ばすか、といった計画を事前に立てておくようにしましょう。
2. 飛行許可申請書作成
プランが固まったら今度は飛行許可申請書を作成します。国によって航空局への提出だったり、はたまた軍への提出だったり、またその両方だったり、など提出先はまちまち。大抵の場合、機関のWebサイトから申請フォームをダウンロードし、必要事項を記入してPDFファイルをメールで提出する流れとなります。記入を求められる内容としては概ね以下のような項目となります。
- 操縦者情報
- 機体情報
- 飛行を計画している日時
- 飛行を計画している場所
- 最高高度、最長飛行距離
- 同意書
3. 必要書類の添付
申請書を作成したら今度は必要提出書類を集めましょう。国によって異なるものの、概ね下記の書類が提出対象となるケースが多いです。
- パスポートのコピー
- ドローンの仕様書
- ドローンの取扱説明書
- ドローンの本体写真
- 飛行計画マップ
- 現地スポンサー企業のレター（商用の場合）
- 現地スポンサー企業の登記証明書（商用の場合）
- ドローン技能証明書（商用の場合）
4. 申請料の支払い
2. 3.の提出が完了し無事審査通過したら申請料の支払いに移ります。実際には申請料支払いなしでそのまま許可証が発行されたり、メールベースで許可を貰えるケースも多いですが、国によっては申請料の支払いが求められるので予め渡航先の法律を確認しておきましょう。
5. 許可取得
全てのステップが問題なく進めばこれにて完了。許可証が発行された場合は印刷をして持参し、特に飛行当日は携帯し何かあった際にすぐ提示できるようにしておきましょう。
注意点：海外への申請手続きは予想以上の時間を要する
一通り申請の流れを見てきましたがここで注意点をご紹介。海外政府に対しドローン飛行許可申請を行う場合、多くのケースで許可取得まで数ヵ月単位の長期間を要します。日本国内でドローンを飛ばし慣れている方にとっては意外に感じるかもしれませんが、海外の政府は日本の国交省ほどレスポンスが機敏ではありません。例えネット上に「最低所要日数」が記載されていたとしても鵜呑みにせず、申請のために少なくとも3ヶ月分の期間を見込んでおくようにしましょう。
スムーズに申請を進めるためのコツ
ただ、3ヶ月期間を見込んでいたら安心かというと決してそうではなく、申請提出したまま放っておくと結局許可が下りないまま旅行当日を迎える、なんて事にも繋がりかねません。旅行予定日までに許可を取得するために、下記を心がける用意しましょう。
リマインダーメールをこまめに送る
一番重要なのが、リマインダーメールを送るということ。送ったはずのメールが何らかの不具合で届いていなかったり、見逃されていたり、一度読みはしたもののすっかり忘れ去られていたり、等ということは海外政府だとざらにあります。ちなみに筆者は締め切りが近づいたら毎日リマインドメールを送ることもあります。それくらいしつこく対応しないと本当にメールに気づいてもらえません！
現地語でメールを送る
それでも一向に返信がもらえない場合、もしかすると英語を読める人員がチームにいない可能性もあります。それ故、他部署に回したり、翻訳家を巻き込んだりなどして時間を要しているのか、それとも面倒くさいからと後回しにされているのか、いずれのパターンもあります。可能な限りGoogle Translateなどを駆使して、英語と共に現地語を使用してメールを送るようにしましょう。
カバーレターを用意する
意外かもしれませんが、日本以上に礼儀を重んじる国も多くあります。そんな国へ申請を送っている場合、ぶっきらぼうな定型文と共に提出書類が添付されたメールを見た彼らに、審査する価値無しとして門前払いを受けている可能性があります。海外ではビジネス文書や公的文書を送るときは「カバーレター（Cover Letter）」をつけるのがマナー。海外とのやりとりに慣れていない方にとっては面倒くさく感じるかもしれませんが、大切な気遣いとして実践を心がけましょう。
電話やファックス、SMS、WhatsAppを活用する
何度メールでリマインドしても一向に返事が返ってこない場合は、メール以外の手段でのコンタクトも検討を。電話やファックス、また政府によってはSMSやWhatsApp等での問い合わせを受け付けている場合もあります。これら活用してとにかく根気強く督促を行うことが大切です。
諦めも肝心
そしてどう足掻いても一向に進捗が見られない場合、残念ですが諦めも肝心です。表面的にはドローン持込みを許可しているとされる国であっても、実際のところドローンをあまり受け入れたくないがために、審査拒否をしている、といった可能性もあります。あまりドローン持込みに執着しすぎると、旅の最中もドローンが持ち込めなくて残念な気持ちで一杯になり、思う存分楽しめなくなってしまうかもしれません。諦めるときはスパッと諦めて、別の方法で旅を満喫することをお勧めします！
いかがでしたでしょうか？
ざっと海外へのドローン持込みの流れについて説明しましたが、いかがでしたでしょうか？思ったよりも簡単でしたか？それとも難しかったですか？ドローン飛行申請のためには根気、リサーチ力、そして最低限度の英語力が必要になるので、時間的自信のない方はプラスアルファの余裕をもってトライすることをお勧めします。
次回記事では海外でドローンを飛ばす際の注意点や、海外旅行のお供にお勧めのコンパクト&高性能ドローンの紹介を行っていくので、気になる方は本記事のブックマークを宜しくお願いいたします！
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